70歳を過ぎても入れる安い死亡保険は？選び方やメリットをご紹介

葬儀保険「千の風」のコラムのページをご覧いただきありがとうございます。

年齢を重ねて死亡保険の必要性に気付く方は少なくありません。
自分に入れる保険はあったとしても安くはないと考える方もいるようです。

本記事では、70歳過ぎても入れる死亡保険があるかなど解説します。

70歳を過ぎても死亡保険に入れる？

厚生労働省が発表した2022年の平均寿命は男性が81.47歳、女性が87.57歳でした。

仮に平均寿命まで生きることを想定すると70歳になってから入れる保険があるのか、心配になる方もいるでしょう。

結論から言えば、70歳過ぎても入れる死亡保険はあります。

ただし、若い時に加入する場合と同様に70歳過ぎても入れる死亡保険であっても健康告知が行われます。

保険料については、その金額が高いと感じるか安いと思うかは個人の資産状況や死亡保険の必要性によるでしょう。

高齢でも加入できる死亡保険ですが、保険会社によっては年齢制限がある場合もあります。例えば18歳から79歳まで加入できる保険会社がありますが、この場合80歳以上の方は利用できません。条件については、事前によく確認した方が良いでしょう。

ただ、保険商品によっては80歳以上でも加入できる死亡保険があります。

葬儀保険「千の風」なら、プランによっては85歳10か月まで申込可能です。プランの詳細は以下のリンクからご覧ください。
参考：「葬儀保険「千の風」について知りたい」

70歳を過ぎても入れる死亡保険の種類

定期保険

定期保険は、契約した一定期間の間に死亡した場合にのみ保障が受けられる保険になります。

万が一の時に備えたいものの保険料をおさえて加入したい方や、家族の状況などによりこの期間だけは保障を手厚くしたいと考える方に好まれる保険と言えるでしょう。

定期保険は掛け捨てタイプが一般的で、契約期間が終了すると保障が受けられなくなる点に注意が必要です。

定期保険には「年満了」と「歳満了」の2つの契約方法があります。「年満了」は加入期間を10年、20年と設定する方法です。

「歳満了」は60歳や70歳、80歳など、加入者の年齢を基準として保険期間を決定します。どちらが加入しやすいか、加入時の年齢なども加味して選びましょう。

少額短期保険は、保険期間が1年自動更新の場合が多い傾向にあります。

終身保険

終身保険は「終身」という言葉が盛り込まれているように、生涯にわたって保障が受けられる保険です。

死亡保険金を必ず受け取れますので、家族に資産や葬儀費用を残したい方にうってつけの保険と言えるでしょう。

解約しない限りは亡くなるまで保障が続き、保険料は一定で契約期間途中で上がることはまれです。

前述の定期保険よりも保険料が割高になるケースが多いですが、生涯保障が受けられるメリットには代えられないと考える方は多いようです。

また、解約した場合には払戻金もありますので、万が一保険を解約しなければならない時にも老後資金として活用できます。

保険料の払込期間が終了して、そのまま死亡保障を継続することもできますし、同じ生命保険会社の他の保障に移行可能な場合もあります。

引受緩和型死亡保険

引受緩和型死亡保険は別名「限定告知型死亡保険」とも言われるように、一般的な死亡保険に比べて告知する項目が少ない、つまり保険会社の引き受け基準が低めの死亡保険です。

通常の保険よりも加入するハードルが低く、健康状態に不安がある方でも契約できる場合があります。

保険会社的にリスクが上がる分、保険料が高めになったり、保障額が低く抑えられている点は加入者にとってデメリットです。とはいえ、通常の死亡保険では健康告知がネックになって加入できなかった方でどうしても保険に入りたい場合は、引受緩和型死亡保険を利用すると良いかもしれません。
葬儀保険「千の風」の引受緩和型「千の風 引受Wide」をご覧になりたい方はこちらから

葬儀保険

葬儀保険はその名の通り、葬儀費用に備える目的の保険です。

葬儀に係る費用は全国平均で180万円を超えるとされますが、その金額には返礼品や飲食代、お布施などは含まれていないため、実際はもっと費用がかかると予想されます。

亡くなった方の銀行口座は凍結されますから、まとまった金額の葬儀費用を用意するのに保険を利用する方は多くなっています。

なお、葬儀保険は生命保険会社ではなく、少額短期保険事業者と契約します。

契約期間が1年と短く、保険金額も数十万円程の少額から扱っています。
葬儀保険「千の風」の保険プランをご覧になりたい方はこちらから

もちろん、保険金額が数十万円程では足りないと思う方もいるでしょう。
葬儀保険のメリットとデメリットに関しては以下の記事で紹介しております。
参考：葬儀保険とは？メリット・デメリット、選ぶ際のポイントを解説！

70歳以上の死亡保険の相場

70歳過ぎても入れる死亡保険があるとわかったところで、自分がどれくらいの保険をかけるべきか悩む方もいらっしゃるかもしれません。

自分や家族の保険料負担が妥当かどうか知りたいのは当然でしょう。

こちらでは、70歳以上の世帯払込保険料の相場を公益財団法人生命保険文化センターが自身のサイトで提示している、令和3年度までの「生命保険(個人年金を含む)の加入状況」の資料を元に見ていきます。

この資料には、世帯年間払込保険料の世帯主年齢別データが載せられています。

民間の保険会社に加え、簡易保険やJA、県民共済や生協などすべての生命保険の金額を考慮したものです。

5歳ごとに区切った数字ですが、令和3年は70歳から74歳までが年間33.7万円、75歳から79歳が31.4万円、80歳から84歳が28.6万円、85歳から89歳が35.8万円、90歳以上が25.6万円でした。

これを月額ベースで考えると、70歳以上が約28,000円、75歳以上が約26,000円、80歳以上が約24,000円、85歳以上が約30,000円、90歳以上は約21,000円となります。

なお、世帯年間払込保険料は平成21年からの3年ごとの推移を見ると、多くの年齢層で減少傾向が続いています。

葬儀に必要となる費用

葬儀にかかる費用は、通夜や告別式をおこなう一般的な葬儀の場合、200万円前後となります。費用の内訳は以下になります。

葬儀一式費用は葬儀会場の使用料や祭壇一式料金、棺の費用、遺影の作成費用、遺体の搬送費用などが含まれます。飲食接待費は通夜振舞いや精進落とし、香典返礼品などにかかる費用です。

宗教者への謝礼は、通夜や葬儀での読経、戒名料、お車代などが含まれます。この宗教者への費用は、宗派により変動しますので、あくまで目安としてお考え下さい。

葬儀費用の詳しい相場については以下の記事で紹介しております。
参考：「葬儀費用の相場はいくら？葬儀費用の内訳・葬儀費用を低くするコツを紹介」

葬儀保険のプランや料金が３分で分かる！

\簡単30秒のフォーム入力で/

葬儀保険「千の風」のサービス資料を無料送付

死亡保険に入っておくメリット・必要性

死亡保険に加入することによって得られるメリットには、以下のようなものがあります。経済面での不安がある方には、とくにおすすめです。

突然の経済的負担に備えられる

突然の経済的負担に事前に備えられるのが、死亡保険の大きなメリットです。加入時の年齢にもよりますが、万一のときは掛け金よりも多くの保険金が受け取れます。

また、受取人が指定できるため、故人の口座が凍結してお金を引き出せないと焦る必要はありません。葬儀費用にはまとまったお金が必要なので、遺族の口座に保険金が振り込まれるとかなり安心できます。

家族に負担をかけなくて済む

保険金が支払われることで、故人の葬儀代を遺族が負担せずにすみます。また受け取った保険金の使い道も葬儀費用だけではなく、故人の遺品整理費用や遺族の生活費にも自由に使えます。

死亡保険金の非課税枠で相続対策になる

死亡保険で受け取った保険金に、どれくらいの相続税がかかるのでしょうか？じつは保険金には非課税枠があるため、相続対策になるのです。

相続税の非課税枠については、以下の式を参考にしてください。
500万円 × 法定相続人の数 ＝ 非課税限度額

法定相続人は、故人の財産を相続できる権利をもつ方々を指します。故人の配偶者や子供、両親、祖父母、兄弟姉妹がこれに当たります。

もし法定相続人が5名いれば2500万円が非課税限度額となり、この金額までは課税されません。

70歳を過ぎた方が死亡保険を選ぶ時のポイント

ここでは、70歳を過ぎた方が死亡保険を選ぶ際の注意点をご紹介します。

加入した後に失敗したと思わないためにも、次の点を考えて選びたいものです。

死亡保険に入る目的を明確にする

死亡保険に入る目的を確認しておくと、自分に合った保険を見つけやすくなります。

考える主なポイントは誰のために入るのか、何のために入るのかの2点です。

これらの点を考えると、70歳過ぎても入れる死亡保険に加入する目的は葬儀費用の工面・遺族への生活費を残す・相続対策の3つに絞られてくるでしょう。

死亡保険の加入目的が明らかになると、保険でカバーしたい金額も理解できるようになります。

必要な保障額はそれぞれ違いがありますが、葬儀費用をあらかじめ用意しておきたい場合は、約100～200万円を目安に保険に入ると安心です。葬儀費用だけではなく遺族に生活資金を残したい場合は、二人以上世帯の月間消費支出額をベースにして考えましょう。

2023年（令和5年）のデータでは一か月の必要額は約31.88万円で、これにデータに含まれていない居住費が必要です。生活を立て直すのに1年間かかるとすれば、最低でも約390万円必要となります。

また相続対策として死亡保険に加入する場合は、相続税の非課税枠である500万円×法定相続人の数を念頭において、加入するとよいでしょう。

自分に必要な保障額を理解しておく

現在の貯金額や加入者本人がどのくらいの規模の葬儀をしたいかなど、様々な要因で必要な保障金額は変わります。一般的な葬儀であれば約100～200万円が相場ですが、家族葬であれば約50万円が相場となるでしょう。

葬儀代以外にも墓の建立費用、家族の生活費が必要な場合は、保障額が変わってきます。自分にとって本当に必要な保障金額を理解しておくと、無駄や後悔が少なくなるはずです。

葬儀費用を工面したい方は多くの場合、100万円から200万円を目安に保険をかけていますし、遺族に資金を残したい方は、二人以上世帯の月間消費支出額をベースにして考えています。また、相続対策を目的に死亡保険に入る方は、相続税の非課税枠である500万円×法定相続人の数を念頭において加入すると良いでしょう。

70歳を過ぎても入れる死亡保険は、高齢になると病気やケガのリスクが増すため、保険料が総じて高くなります。

ですが、保険料を抑えれば抑えるほど保障額も少なくなるため、保険料金額と保障額のバランスを考えるのは大切です。

必要な保障額は、保険の目的が明確だと決定しやすいでしょう。

自分の健康状態を確認する

自分の健康状態を正しく理解し、審査に通る可能性が高い保険に入ることが重要です。

大まかな審査基準は、加入する保険のパンフレットや申込書などに記載されていますので、あらかじめ確認しておけば申し込みをして審査を待った結果、加入できなかったという事態を避けられます。

健康状態により入れる保険ですが、持病や既往歴がない方は加入に際して特別な条件が必要ない一般の死亡保険を検討できるでしょう。

持病や既往歴がある方は、引受緩和型死亡保険だと加入できる可能性が高まります。

葬儀保険「千の風」にも引き受け緩和型プランが用意されています。持病や既往歴がある方はぜひご検討ください。
参考：「千の風 引受Wide」

保険期間が適切かどうか確認する

自身がどの程度の保険期間を必要としているのかを確認しておき、どの保険が適切なのか検討することが重要です。

70歳過ぎても入れる死亡保険は、一定期間に払い込みが終わるものでも、終身タイプでも保険料は高くなりがちです。

自分が保険に何を期待しているかを考え、論理的に必要な保険期間を決定すると、比較的安いものの満足いく保険に入れるでしょう。

葬儀保険「千の風」は万一のために備えられる

死亡保険のなかには、加入年齢に制限がかかったものも見られます。せっかく死亡保険への加入を決めても、年齢のせいで加入できないのは残念です。

葬儀保険「千の風」なら85歳10か月まで申し込めます。「年齢的に無理かも」と心配な方におすすめです。

70歳を過ぎても入れる死亡保険は、現在ではいろいろな種類が出ています。

しかし、高齢になってから入る保険は病気やケガのリスクがあるため、保険料が高めになるケースが多いようです。

保険に加入する目的を明確にし、自分の健康状態に見合った保険を選ぶとともに、保険期間や保障額の妥当性をよく考え、納得して加入するなら自分にとって満足で安いと感じられるでしょう。

ベル少額短期保険の葬儀保険「千の風」は、葬儀費用の負担を軽減するための掛け捨て型死亡保険です。85歳10ヶ月まで申込可能で、更新は1年ごとで保障は最大100歳までです。告知だけの簡単な加入審査で、もしもの時には原則翌営業日に保険金をお支払いいたします。

全13プランの保険商品からご自身に合う商品をお選びいただけます。

70歳過ぎても入れる葬儀保険「千の風」で万一の時のために柔軟に備えていきましょう。

詳しい商品のご案内は以下のページにてご確認ください。
参考：葬儀保険「千の風」保険プラン一覧

葬儀保険のプランや料金が３分で分かる！

\簡単30秒のフォーム入力で/

葬儀保険「千の風」のサービス資料を無料送付