訃報とは？訃報を流すタイミングやメールで返信する場合の注意点を解説

葬儀保険「千の風」のコラムのページをご覧いただきありがとうございます。

身内が故人になると葬儀、役所手続、相続、遺品整理などしなければいけないことがあります。

本記事では、訃報を流すタイミングやメールで返信する場合の注意点についてわかりやすく解説します。

訃報とは

訃報とは、誰かが亡くなってしまった際に、亡くなってしまった関係者の方にその事実を伝えることを言います。

訃報では、通常の手紙とは違い、送り手は「流す」、受けては「届く」「接する」という表現を使用します。

訃報を流さなければいけない状態になる前で、病気など危篤状態が続いている場合は親族や親しい友人に電話で知らせておいてもよいでしょう。

息のあるうちに知らせることにより、近親者もきちんと最期の別れをおこなえる可能性が高まります。

訃報の内容

訃報で伝える内容は以下になります。

・亡くなった方の氏名
・亡くなった日時
・喪主の名前と亡くなった方との関係
・葬儀の日時や場所
・仏式・神式などの葬儀の方法
・必要な場合は亡くなった経緯など

「故人の情報」、「喪主の連絡先」、「葬儀に関する情報」、「特筆すべきこと」に留意して記載します。

近年は近親者のみでの葬儀も主流となっており、会葬を辞退するようにお願いする場合もあります。

その場合はその旨がわかるように伝えましょう。

またメールなど文字で伝える場合、冒頭の挨拶は不要です。

訃報はいつ・誰に流せばよいのか

訃報を流すタイミング

まず故人と近い関係にある人物（家族・親族・親しい友人等）をリストアップします。

リストアップの項目は「名前」、「連絡先」、「連絡方法(電話または電話以外)」があれば十分です。

その方々には、葬儀などの詳細が決まっていなかったとしても、亡くなった事実をできるだけ早めに伝え、葬儀などの詳細が決定次第改めて連絡するのがよいでしょう。

それ以外の方々には葬儀などの詳細が決定したタイミングで訃報を流します。

訃報を流す相手

前提として、故人の葬儀に参列していただきたい方に訃報を流すのが一般的です。

故人の家族や親族はもちろん、職場の上司や同僚、友人、関わっていたコミュニティの関係者などがその対象になり得ます。

訃報を流す順序として、まず故人の家族と親族、次に葬儀会社、最後にその他の関係者（葬儀に参列していただきたい方）がよいでしょう。

訃報を流す方法

電話で伝える

最も一般的な方法かつ素早く伝えられる方法です。

家族や親族、故人と深い関係にあった方には書面ではなく電話で伝える方がよいでしょう。

メールで伝える

メールは同時に多くの方に訃報を流せるため、ここ数年で電話以外の方法として主流になっています。

件名は、「訃報」や「急逝のお知らせ」などを用いることが一般的です。

注意点として、高齢の方や目上の方は、訃報は電話や書面で流すものだと考えている場合もあるため、相手によっては失礼にあたってしまう場合があります。

そのため故人と相手との関係性を考えたうえでメールを使用するかどうかを判断するとよいでしょう。

また注意点として、メールの場合句読点を記載せずに作成することがルールとなっています。

FAX等の書面で伝える

仕事関係ではFAXを利用する場合もあったり、葬儀までの期間に猶予があったりする場合は手紙やハガキで訃報を流すこともあります。

書面による訃報はメールと違い、基本的に失礼に当たることはないですが、電話の方が早く伝えられることは考慮したうえで、相手が高齢の方で耳が遠い場合などのときに電話と使い分けて使用するとよいでしょう。

また書面の場合はメール同様、句読点を記載せずに作成することに注意しましょう。

SNSで伝える

情報伝達を一番早くおこなえるため、SNSでの通達は近年普及してきています。

しかし、正式な手段ではないため家族に緊急で連絡する場合や、自らの親しい間柄の相手のみの使用としましょう。

訃報メールへの返信の仕方

訃報がメールで届いた場合にメールで返信してもマナー違反にならないのか、と迷う方が多くいらっしゃいます。

訃報がメールで届いた場合はメールで返信しても問題はありません。

メールの場合、返信の時間が夜遅くにならないようにしたり、すぐに返信できなかった場合は返信が遅くなったことをお詫びする旨の文言を添えるなどの配慮をしておきましょう。

お悔やみの言葉は対面で伝えるのが本来は一番よいため、故人との関係性を一度考慮したうえでお悔やみメールを送るか判断するとよいです。

メールを作成する場合は、下記の例文を参考にしてみましょう。

・お悔やみメール例

このように返信内容はあまり多くは書かず、お悔やみの言葉を端的に添えて送るとよいでしょう。

相手に負担をかけないように返信を求めない文面にすることも大切です。

まとめ

悔いの残らないように葬儀の準備をすることは、故人にとっても残された家族にとっても大切なことです。

自身が亡くなった際に訃報の連絡を誰に伝えて欲しいかなどは、エンディングノートを活用して事前に準備をしておきましょう。

エンディングノートについて詳しく知りたい方は「終活とは？エンディングノート（終活ノート）の書き方やその他の終活について解説」をご覧下さい。

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